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休憩

労基15-6

 保健衛生の事業については、労働者に休憩を一斉に与える必
要はないので、満18歳に満たない労働者についても、特段の
手続をしなくても、休憩時間を一斉に与える必要はない。

■■解説■■

 休憩については、まず基本事項である以下の点については
言えるようにしておいてください。

 最近はこの部分をストレートに聞いてくる問題はあまり出
題されていませんが、基本事項である点には変わりありませ
ん。

(1)長さ(労働時間8時間を超えると少なくとも1時間など)

(2)3つの原則

 (A)途中付与の原則

 (B)一斉付与の原則
    その例外3つ
    (イ)労使協定あるとき
    (ロ)そもそも適用されない業種
    (ハ)坑内労働

 (C)自由利用の原則
    その例外2つ
    (イ)監督署長の許可なく適用されないものと
       監督署長の許可があって初めて適用されないもの
    (ロ)坑内労働

(3)そもそも休憩を取らせなくてもよい場合(適用除外)

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 本問は、この休憩と年少者の関係を聞く問題です。

 多くのテキストでは、休憩は休憩、年少者は年少者、と分野が
分かれて書かれていますのでなかなかやっかいなところなのです
が、知識がバラバラにしか入っていない方は、横断的に理解して、
本問のような問題にも対処できるようにしておいてください。

 年少者と休憩以外にも、年少者と深夜業、年少者と変形労働時
間制などがあります。

 同じことは、女性についても言えます(女性と変形労働時間制
など)。

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 本問について考えると、確かに保健衛生業は一斉付与の原則が
適用されない事業ですが、年少者については、この例外は適用さ
れません。

 ですから、労使協定を結ばないと一斉付与の原則は排除できま
せんので「特段の手続をしなくとも」という部分が誤りになります。

本問の答え>×

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